アメリカの心理学者であるフレデリック・ハーズバーグ氏（Frederick Herzberg）が「How do you motivate your employees?」という論文において発表した「２要因理論」があります。
今回は「２要因理論における働きがい改革」をご紹介します。
ハーズバーグの２要因理論とは
ハーズバーグ氏は、職務満足に関する要因には「衛生要因（Hygiene Factors）」と「動機付け要因（Motivator Factors）」があり、2種類に分けて考えるべきだと提唱しました。
「衛生要因」とは、給与、福利厚生、経営方針・管理体制、同僚との人間関係、監督など不満足要因の要素を指します。
これらの要因が整備されていないと、ひとは不満を感じるものです。
「動機付け要因」とは、達成感、承認、仕事そのもの、責任、昇進・向上など仕事の満足要因に関わる要素を指します。
これらの要因が満されることで、積極的な動機づけがおこなわれ、やる気が増幅すると研究から明らかにされています。
従業員の職務満足度を上げるためには、「衛生要因」と「動機付け要因」のどちらか一方だけ満たせばよいというわけではなく、「衛生要因」を解決したうえで「動機付け要因」を満たす必要があります。
２要因理論における働きがい改革
働き方改革をおこなうには、「衛生要因」を高めることです。
給料、人事評価、育児休業制度、介護休業制度など従業員の働きやすい環境づくりなどは「衛生要因」を満たしていくことにつながります。
これらがある程度満たされたうえで、働きがい改革として「動機付け要因」を満たしていきます。
達成感、仕事そのもの、承認、チャレンジなどは「動機付け要因」を高めていくことにつながります。
「動機付け要因」のみ満たしても、「衛生要因」が満たされていなければ、かえって従業員の不満が高まってしまいます。
「衛生要因」を満たすということは、従業員のモチベーションを引き出すための前提条件（トリガー）というべきものでしょう。
わたしたちの日本は、安倍政権において働き方改革として様々な取り組みがなされてきました。
しかし、これらは政府主導で進められた施策ということもあり、労働時間の削減や休暇制度の充実など法規制に関する取り組みを中心に進められてきました。
働き方改革が促進したいま求められるものは、いかに従業員一人ひとりのやりがい・働きがいを持っていきいきと働くことができるのかということではないでしょうか。